ARISTO横浜
神奈川県横浜市西区南幸二丁目8番8号
歴史のある街で未来を築く
再開発の地、横浜に誕生した2025年築テナントビル
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JR各線、東急東横線、京浜急行本線、相鉄本線、横浜高速鉄道みなとみらい線、横浜市営地下鉄ブルーライン
「横浜」 駅 徒歩 4 分
不動産小口化商品を詳しく知りたい方へ ▼
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一棟収益不動産の売買を専門とするエー・ディー・ワークスが選定した好立地かつ優良な不動産に500万円から投資が可能です。
一人では中々手が出せない一等地の不動産でも共同であれば保有することができます。
Performance
2025年7月現在
運用総額
2024年 年間平均
稼働率
Customer's voice
実際に不動産小口化商品ARISTOをご契約いただきましたお客様のインタビューをご紹介します
ADワークスグループが開催した不動産投資セミナー。様々なテーマで不動産投資について解説します。
2024.11.29
パレスホテル東京にて、ADワークスグループ不動産投資フォーラムを開催し、オーナーの皆様にARISTOの運用状況をご報告いたしました。
FAQ
不動産小口化商品ARISTOについてや、お申し込みや相続・贈与についてよくある質問を掲載しています。
株式会社エー・ディー・ワークスは株式会社ADワークスグループ(東証プライム市場:2982)の100%出資子会社です。
ワクを超えるしなやかな発想で、世界を色鮮やかに染め直す。
既存の「ワク」に捉われず、しなやかに想像力をはたらかせ、価値を創り出していく。
それが私たちの存在価値です。
収益用不動産の販売事業を専門に手掛け始めて20年以上。
不動産の仕入れ、賃貸管理、販売まで行うグループ力を生かし、年間50件を超える売買を行っています。
その中でも当社の目利き力を生かした優良不動産をより多くのお客様へお届けしたいという思いから、
2018年より不動産小口化商品ARISTOの販売を開始いたしました。
私たちは、不動産小口化商品ARISTOを通して、
相続に対する不安の解消や、都心の優良不動産に投資する喜びを、
皆様と、そしてご家族の方々と共有したいと考えています。
不動産小口化商品ARISTOは、10年以上の運用期間、
皆様の大切な資産をお預かりし、運用する商品です。
2024年、私たちは「富の循環を創出し、誰もが心から幸せな社会を作る」
というビジョンを掲げて進み始めました。
お客様と同じように、私たちも常に10年先を見据えた進化を続けることをお約束します。
全国のお客様の人生に寄り添う商品として、ARISTOはこれからも皆様と共に歩んでまいります。
| 社名 | 株式会社エー・ディー・ワークス |
|---|---|
| 所在地 | 東京都千代田区内幸町2-2-3 日比谷国際ビル5階 |
| 創業 | 1886年(明治19年)2月 |
| 資本金 | 1億円 |
| 代表者 | 代表取締役会長 田中 秀夫 代表取締役社長 鈴木 俊也 |
| 事業内容 | 収益不動産事業/不動産小口化商品事業/海外不動産 |
| 許認可 |
宅地建物取引業 国土交通大臣(3)第8550号 不動産鑑定業 東京都知事(6)第1620号 金融商品取引業 関東財務局長(金商)第597号 ※第二種金融商品取引業、投資助言・代理業 一般不動産投資顧問業 国土交通大臣(一般)第424号 不動産特定共同事業 金融庁長官・国土交通大臣 第132号 |
|---|
※2024年12月31日現在
| 社名 | 株式会社ADワークスグループ |
|---|---|
| 所在地 | 東京都千代田区内幸町2-2-3 日比谷国際ビル5階 |
| 創業 | 1886年(明治19年)2月 |
| 資本金 | 62億83百万円 |
| 代表者 | 代表取締役社長 田中秀夫 |
| グループ事業内容 | 収益不動産事業/不動産小口化商品事業/海外不動産事業/プロパティ・マネジメント事業/建築・工事事業/コーポレート・ベンチャー・キャピタル事業 |
| 許認可 |
宅地建物取引業 東京都知事 (1) 第105360号 労働者派遣事業許可 厚生労働大臣 派 13-315105 有料職業紹介事業許可 厚生労働大臣 13-ユ-312641 |
|---|
※2024年12月31日現在
| 商号 | 株式会社エー・ディー・ワークス |
|---|---|
| 登録番号 | 関東財務局長(金商)第597号 |
売買代金の他、初期費用として諸費用留保金・修繕積立金・印紙代をお支払いいただきます。また、信託期間中には受託者への信託報酬や委託者報酬が発生します。詳細は案件ごとにお渡しする資料をご確認ください。
信託受益権の元本は不動産の価値によるため、不動産市況、賃料相場等の変動により、信託受益権の元本の欠損や元本を上回る損失が生じる場合があります。また、賃料相場の下落、空室率の上昇、テナントの賃料減額請求や賃料滞納等の発生、テナントの破産等賃貸事業収支が悪化し、配当の減少や元本の欠損が生じる場合があります。
委託者、受益者代理人、受託者、建物管理会社、賃借人、転借人等の信用状況の変化により、信託収益の減少または信託受益権の元本欠損が生じることがあります。
地震等の災害により、信託財産である不動産の全部または一部が滅失・毀損したり、土壌汚染や関連法令不適合等の瑕疵が発見された場合、対象不動産の経年劣化が生じた場合等に、対象不動産の賃料や売却価格が下落し、これらに伴い信託受益権の配当の減少や元本の欠損、元本を上回る損失が生じる場合があります。また不動産の維持管理等に関する法令の変更や税制の変更により、信託不動産の維持管理費や各種税金が増額され、これらに伴い信託受益権の配当の減少や元本の欠損が生じる場合があります。
信託受益権取引については、十分な流通市場が存在しないため流動性が低く、売却先の探索に時間を要し、あるいは売却先が見つからないおそれがあります。また、売却時の経済情勢や信託不動産の状態や信託不動産の管理・運用の状況等により、信託受益権の価格が取得時の売買代金額を下回る場合があります。
一般社団法人第二種金融商品取引業協会